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アフターコロナ、転職しないほうが良い業界 有望な業界はどこ?

かしこい転職ノウハウ

日本がコロナ禍にのまれて約1年半、未だにその出口はみえてこず。この間に仕事を辞めた人、求職中の人などは棘の毎日だと思われます。そこで離職率の高いといわれる、ある意味、不人気な業界のアフターコロナについて考察してみました。これからのあなたにとって転職しないほうが良い業界か、有望な業界なのかを離職率に捉われずに考えてみてください。

転職しないほうが良い業界?アフターコロナ(飲食業界)

まずコロナ禍以前より離職率が高いといわれている業界を見てみると、1位にあがったのは

飲食業界でした。労働時間も長く、ほとんどの飲食店がそうであるように年中無休であることを考えてみると、それだけで転職理由が浮かんできてしまいます。

しかし、飲食業界はこのコロナ禍で否が応でも休業しなくてはならない状況に追い込まれています。その影響は店舗を運営する会社だけでなく正社員やバイト社員、学生アルバイト、主婦のパートまでにも及んでいます。“評判の悪い業界”としてレッテルを貼られていた飲食業が、どれだけ人々の生活を支えていたのかが分かる結果になりました。

さてこの業界は転職しないほうが良いのでしょうか?それとも有望な転職先になりうるのでしょうか?

休業要請の見通しがつかない現時点で、アフターコロナをみすえて業界がどのように変わっていくのかがポイントかと思われます。店舗撤退や廃業などの報道が相次いではいますが、飲食業は世の中に欠かせない存在であることは確かなことです。今後、この状況に光明が射し始めたら、巻き返しを図ってさまざまな新サービスが登場してくることと予想されますが、それにたずさわるには勇気と体力が必要となってくることでしょう。業界のターニングポイントとなることは必至です。飲食業に新たなアイデアを持ち込んでみたいという人にとってはチャンス到来かもしれませんよ!

転職しないほうが良い業界?アフターコロナ(IT業界)

このコロナ禍において一人勝ちしているイメージの強い情報通信業、いわゆるIT業界ですが、コロナ禍以前より離職率の高い業界として有名です。離職の理由としてはクライアント重視のため残業が多く、休日出勤なども当たり前だといいます。また下請け企業ともなると賃金が安くなるという業界的なヒエラルキーも悪影響を与えているようです。しかしながら、この業界は社会的インフラであることに変わりはなく、このコロナ禍においてそのことを再認識した人は多くいたことでしょう。さらに社会情勢の変化にも強いということも実証されました。

このことを考えると、非常に安定的で社会性もそなえていることから、業界全体は有望であるということに間違いはなさそうです。各論でまとめていきますと、業界自体は安定、けれども企業の一社一社により待遇は多種多様。ITスキルのある人ならば売り込み次第で収入アップも望めそうですが、業界初心者としては待遇よりもまずは現場経験を積むといった覚悟で会社を選んでみるのが良い気がします。

転職しないほうが良い業界?アフターコロナ(運輸業界)

ネット通販の需要拡大で慢性的な人材不足に陥っている運輸業界。コロナ禍で職を失った人たちの受け皿のひとつになっていたのもこの業界です。長距離トラック運転手、配達ドライバー、仕分けスタッフなどの求人はコロナ禍の配達増が輪をかけて、さらにその数を伸ばしています。とある運輸会社の仕分作業アルバイトの求人案内を見てみると、ほぼ24時間体制で早朝、昼間、深夜でのシフト募集が主だっています。アルバイトの管理にあたる社員は単純に三交代と考えても8時間となるので、残業を日常的にこなしていると察しがつきます。

コロナ禍が過ぎても運輸業の人手不足は続くものと考えられていて、それを補うための無人配達車の試験走行などが行われてはいますが、クリアすべき道交法などの問題があるので運用されるまでには、まだ時間がかかりそうです。しかし、こうした動きがはじまっているということは、例えば無人配達車のプログラミングや開発などで機械工学出身者が運輸業から多く求められるという可能性もあります。でも、今、運輸業で働くとなると、やはり激務は必至。それを覚悟の上でがんばってみてください。

転職しないほうが良い業界?アフターコロナ(建設業界)

「2020東京オリパラまで建設業界は安泰」といわれてきました。コロナ禍で行われたこの世界的なイベントに賛否はありましたが、人知れず建築にたずさわった現場の人たちの努力は報われたものと信じたいです。

さて、建築業界もコロナ禍とは無縁ではなく、飲食店やホテル、旅館などの中小施設の建築現場の工事中止が相次いでいるといいます。2020年度の建築投資額は約63兆円あったのが2021年度は約61兆円と下方修正を示しています。

この投資額減も業界の問題ですが、もっとも深刻視されているのが若手の人材不足。現在、建設従事者の3分の1が55歳以上を占めており、このままいくと技能労働者数が2025年には、45~90万人近くまで減少すると危惧されています。そのため建設業界では次代の働き手を確保するため急ピッチでDX化をすすめています。建設業界イコール現場というイメージが強いですが、図面管理や管理施行などのオフィスワークも非常に重要。こうした点に業界全体で注力しているので、異分野からの転職も歓迎されそうです。

まとめ

コロナ禍が収束したとしても、コロナ禍以前より激務といわれてきた業界は、新しいシステムやサービスの導入を目指して一層、忙しさが増してくると予想されます。

転職者側のメリットとしては新システム・サービスの導入に伴い、異分野からの転職者が求められてくることです。

アフターコロナは企業、業界が大転換の時期に突入するとみておきましょう。

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